どれだけ会社で残業しても未来はありません。むしろ命が削られていくので早めに見切りをつけましょう。
過労死する危険性のある残業時間【過労死ライン】という言葉を聞いたことがあるでしょうか。1ヶ月80時間以上残業をしている人は、働きすぎのため過労死する危険性が非常に高いということです。
過労死ラインである80時間を超えて残業している場合は健康障害を引き起こし精神疾患が発症・悪化する可能性が高まります。最悪の場合、突然死や過労死するなんていうリスクも・・
「うちの会社ではこれが普通・・」だと、僕も当時は思っていました。けどやっぱりそれは異常なんです。残業80時間超えの違法性と命の危険性を理解し、仕事の奴隷になる前に自分の身を守りましょう。
上場企業の平均残業時間は50時間以下
残業80時間超えは異常
残業が毎月80時間を超えても「うちの会社ではこれが普通・・」と感じてしまうくらい働いている人達の多くは、大企業や上場企業ではなく中小企業に勤めているケースがほとんどです。
大企業や上場企業での常識は中小企業では通じない事がたくさんあります。労働組合がない会社も世の中にはごまんとあるので。
実は上場企業の平均残業時間は50時間以下という数字が調査で分かっています。毎日仕事ばかりで日本のサラリーマンは大変だとよく言われますが、日本を代表する会社の残業時間なんてそんなものです。
だから残業80時間超えは異常だと再認識するべきなのです。残業150時間や200時間なんて毎日寿命を削っているようなものです。
中小企業に勤める人であれば実際のところ残業80時間超の人も少なくないとは思いますが、それは異常なんだと改めて再認識しましょう。
残業100時間超はすぐに手を打とう
毎月残業は100時間超えるよって人は、転職なり労働基準監督署への通報なり、何らかの手をすぐに打ちましょう。明らかに毎日仕事で疲れ果てているはずです。
疲れ果てるくらいならまだいい方です。むしろ命の危険が迫っているということに早く気づいた方がいいですね。
僕の場合は毎月150～200時間超とかいってましたから、今思えば寝る時には確かに動悸がしていました。自分の時間が無さ過ぎて気づかないくらいでしたが、改めて今振り返ると異常性が分かります。
過労死ラインを超える残業は違法！
36協定の残業上限は45時間
そもそもですが「1日8時間・週40時間」を超える労働は残業となり法律上禁止されています。そこに労働者と会社間の残業に関する取り決めがされた36協定というものが存在し、社員の残業が可能になるのです。
36協定とは労働基準法で定められた労働時間を超えて従業員に残業や休日労働を行わせる際には、必ず締結しておかなくてはいけない協定です。
大企業や上場企業にもなると労働組合もあるし、コンプライアンス遵守も企業の社会的責任となります。だから、上場企業の平均残業時間は50時間以下に保たれている場合が多いのです。
だけど、大企業や上場企業以外の企業は？
そもそも36協定すら存在してない会社も普通にありますが・・。
36協定すら存在しない中小ブラック企業
労働者に時間外・休日労働をさせる場合には36協定を締結し労働基準監督署に届け出しておかなければなりません。しかし、大企業や上場企業以外の企業でそこまでしっかりしてる会社がどれくらいあるでしょうか？
特に地方の零細企業はひどい。「地方ルール」でいい加減な経営が行われていることが非常に多いです。中小企業やブラック企業には36協定すら存在していません。
本当に無茶苦茶なので「うちの会社は36協定はあるんですか？」みたいなことを当時の僕が会社に聞いたとしても、おそらく鼻で笑われていたでしょうね。
仕事の奴隷になって人生を棒に振るな！
1日6時間以上眠れる生活を
会社員が1日6時間以上眠れないような生活を続けていると、疲労にストレスも加わり病気のリスクを大きく高めることになります。仕事の奴隷になってしまい人生を棒に振る前に見直しましょう。
仕事は全てではありません。人生の主役は自分自身であり、仕事はツールや手段だと捉えていないと「会社から搾取されやすいマインド」に陥ってしまいます。
自分の人生を真ん中に持ってこないといけません。転職も選択肢の一つです。
解放のための唯一の手段
できるだけ仕事を減らし自分の時間を増やしましょう。空いた時間で副業を始めて、労働収入とビジネス収入を逆転させれるように頑張るしかありません。
会社に依存せずに生きていく生き方へシフトする、それが最も幸せに生きることができる道です。自分で稼ぐ力を身に付けるしかありません。まずは時間を確保して、副業をなんとか軌道に乗せることです。
毎月残業200時間超で死ぬほど働いた元ブラック社畜の僕が、これまでの実体験から出した最終結論です。
日本の多くの会社の給料は「必要経費方式」となっているため、どんなに成果を上げても給料が上がらない仕組みになっています。本当の「働き方改革」は自分の中に改革を起こすことです。
